英名門校のロンドン大学ゴールドスミス校は12日、気候非常事態宣言の一環として、新年度の9月から校内で、生産過程での二酸化炭素(CO2)の排出量が大きいハンバーガーなどの牛肉製品の販売をやめ、使い捨てプラスチックのペットボトル製品などを購入する際に10ペンス(約14円)を課金する方針を明らかにした。同校は、2025年までにCO2排出を実質的にゼロにする「カーボンニュートラル」を目指す。カリキュラムにも、全生徒が気候変動に関する科目を受講できる選択肢を設ける考えだ。(サステナブル・ブランド ジャパン編集局＝小松遥香)

「われわれは、世界史の今後を左右する決定的瞬間に直面している」――。気候変動について、ロンドン大学ゴールドスミス校の学長に着任したばかりのフランシズ・コーナー氏はそう話す。

現在、ロンドンやニューヨーク、パリなど欧米を中心に、世界18カ国の925自治体が気候非常事態宣言を行い、その動きは世界的に拡大している。大学など高等教育機関では今年7月、世界の7000校以上が加盟する組織が連名で同宣言を行った。ロンドン大学ゴールドスミス校も加盟校の一つだ。

校内での牛肉製品の販売をやめると宣言したのは同校が初めて。英ガーディアン紙は『ネイチャー』の論文を引いて、大豆と比較し、牛肉が生産される過程で発生する二酸化炭素の排出量は73倍と説明している。最近では、こうした背景から、米国を中心に大豆たんぱく質を使った植物性代用肉を販売するビヨンド・ミートやインポッシブル・フーズなどの企業が台頭している。