瞬時に、グループにソーシャルアクションを起こすよう促すにはどうすればいいだろうか。これを実地に示してくれたのが、クラウドベースでコンテンツ管理を行うプラットフォーム、ボックス社(本社・米国カリフォルニア州)だ。テクノロジーを採用し、現実世界とデジタル世界を結び付け、即効で社会的影響をもたらすブランドアクティビズムを成功させた。(翻訳=クローディアー真理)

ボックス社が2014年に、社会貢献活動を行うために開設したボックス.orgは、テクノロジーの提供、ボランティア派遣、献金などを通し、今まで7000以上ものNPOをパートナーとして支援してきた。このほど同社主催の、顧客を集めた最大のコンフェレンス、ボックスワークスで、今回のパートナー3組織が発表された。人道支援団体である国際救済委員会(IRC)、青少年支援を行うシンク・オブ・アス、黒人の少女にIT教育を施すブラック・ガールズ・コードだ。

ボックスワークスの参加者、9000人に、3組織のための資金調達と支援活動の協力を促すために、ボックス.orgはフォン2アクション社(本社・米国カリフォルニア州)と協働で、ボックス.org・インパクト・センターを立ち上げた。フォン2アクション社は市民参加型のアドボカシー活動に有用なテクノロジーを提供している。例えば社会・政治運動を行うにあたり、議員に対して何千というeメールやソーシャルポストを作ったり、電話をかけたりすることを通じ、運動参加者を政策決定者とリアルタイムで結び、社会参画できるよう、支援する。

今回は末端で、クラッシーなどの、NPOが募金活動をする際に用いるテクノロジーも統合。テキスト・メッセージで、募金を行ったり、議員に現状報告をしたりすることを可能にした。例えば、シンク・オブ・アスのクラッシー上のキャンペーンページは以下のようになっている。

ボックスワークスでは、ジートゥ・パテル最高製品責任者が登壇し、集団の力を喚起したい意向を語った。さらに、「52886」の電話番号に、「Box」とテキスト・メッセージを送れば寄付が可能なことを説明し、3組織への寄付を呼びかけた。同社が、各々に2万3000USドル（約260万円）ずつの資金援助を行うことも発表した。

パテル最高製品責任者が支援を呼びかけてから120秒以内に最終的な寄付金額、3万USドル（約340万円）のうちの66％が集まった。何百人もが、平均100USドル（約1万1000円）の寄付を行った。

ボックス社が示した重要なことは、同社のような企業が、テクノロジーを通すことで、地域的な束縛なしに人々に各NPOの活動への理解を促し、支援者を獲得するのに成功したことだ。15分の基調講演を行い、リンクと、アクティビティフィード(注)のリマインダー機能を、コンフェレンスのアプリに加えるだけで、3万USドルという巨額の寄付を集められたのだ。

人々が出会い、学び合うコンフェレンスのような場が現実世界ならば、寄付や啓蒙活動を行う場はデジタル世界。ブランドアクティビティの主要な目標は、この二者のギャップを埋めることにあるべきだろう。

＊注：Facebookなどのソーシャルメディアで、友人・知人の活動状況や更新履歴（アクティビティ）を外部サイトで表示できる機能のこと。