バーニーズ ジャパン(東京・渋谷)など４社と国際NGOプラン・インターナショナル・ジャパン(東京・世田谷)は、10月11日の国際ガールズ・デーを啓発するキャンペーンを六本木で展開している。7日にバーニーズニューヨーク六本木店で開催されたイベントには、児童労働を強いられていたネパールの女性が登壇。国際的にも問題と言われる同国の児童労働について語り、根絶を訴えた。(オルタナ編集部＝小松遥香)

世界には、女の子という理由で中絶の対象になったり、学校に通わせてもらえない、早婚をせざるを得ないといった問題が存在する。国際ガールズ・デーは2012年、そうした国際的な問題に目を向けてもらうための啓発の日として定められたものだ。

プラン・インターナショナル・ジャパンの平田泉さんは、「世界の貧困を終わらせるための最も効果的な方法が、社会的に弱い立場にいる女の子のエンパワーメントだ」と説明。

女の子が教育を受けると、自分で稼げるようになり、自分で人生を選択することができる。家族を持った場合も、家族計画に則った家族経営をし、健康的な家庭環境づくりが可能になる。また教育を受けた女性は子どもにも教育を受けさせようとするため、女子教育は負の連鎖を断ち切るカギになると言われる。

今回、バーニーズ ジャパンの呼びかけに賛同した伊勢丹サローネやアマンド六本木店、イエローコーナージャパンの全4社は、「六本木から世界の女の子を応援しよう」をテーマに、ショーウインドーやデジタルサイネージなどを使って国際ガールズ・デーを告知している。

バーニーズ ジャパン・経営企画デパートメントの中本智巳ディレクターは「ジェンダー平等は企業文化であり財産でもある」と話し、今後もジェンダー平等の重要性を社外に発信していくとした。

同社は、「ジェンダーによる差別をなくし、女の子たち一人ひとりが持つ可能性や能力を発揮できるような社会をつくっていこう」と呼びかけるメッセージを東京や神戸、福岡の全6店舗でショーウインドーなどに掲げて、国際ガールズ・デーの啓発キャンペーンを展開。11日のガールズ・デー当日は店舗でバラを配るほか、ファッション業界の未来を担うモード学園の約100人の生徒を新宿店に招いて試着会を行い、ファッションを通して女性のエンパワーメントを後押しする。