建物などのランドスケープではなく「グッドライフ」に取り組むことが都市のブランド価値になる。「バンクーバーは世界で最もグリーンな都市を目指し様々な取り組みを行うことで、7000人の雇用や3兆円を超えるブランド価値を生んでいる」と、駒澤大学経営学部の青木茂樹教授はその事例をあげた。「Good LifeをLife Scapeからリ・デザインする」のセッションでは、住まい・食・メディアという「ライフ」に近い事業を行う3者が議論した。

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サステナブル・ブランド国際会議2019東京のセッション「姿勢が伝わるコミュニケーション」では、ポーラ、凸版印刷、電通の3社が登壇。企業の姿勢をより深く伝えるためのコミュニケーションのあり方、社会問題の伝え方などについて議論した。

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「サステナブル・ブランド(SB)国際会議2018バンクーバー」で発表された「サステナブル・ブランズ・ブランド・トランスフォーメーション・ロードマップ」。これは、真の「サステナブル・ブランド」を目指す企業のフレームワークとなるべく開発されたもので、レベル1の「従来型のビジネス」から、レベル5の「サステナブル・ブランド」まで、各段階における道筋が提示されている。

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サステナブル・ブランド国際会議2019東京では、昼食を取りながらセッションを聴講できる「ランチセッション」が設けられた。2日目の「森づくりから地域づくりへ（日本＋タイ）」では、more trees（モア・トゥリーズ）の水谷伸吉事務局長、里山デザイン共同創業者の中山慶氏、SBバンコク・カントリーディレクターのシリクン・ヌイ・ローカイクン氏が登壇。SB東京総合プロデューサーの森摂がファシリテーターを務め、日本とタイからの視点で持続可能な開発のあり方を探った。

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サステナブル・ブランド国際会議2019東京では、大和ハウス工業による大学生向けのワークショップが開かれた。テーマは、「グッドホームの未来予想図」。約30人の大学生がグループに分かれて、未来の家（グッドホーム）を考えた。

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サステナブル・ブランド国際会議2019東京のセッション「企業の情報開示の未来」では、ESG投資が広がるなか、企業の情報開示はどうなっていくかについて議論された。サステナビリティ日本フォーラムの後藤敏彦代表理事は、「経営トップの指示のもと、きちんとした情報開示がなされなければ、金融の力が発揮できない。『真の統合思考』が求められている」と強調した。

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サステナブル・ブランド国際会議2019東京のセッション「サーキュラーエコノミーへの挑戦(２)プラスチック問題」では、世界的に関心の高まるプラスチックの使用量削減やリサイクルの可能性に着目し、循環型経済に向けた実践や課題について議論された。

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「サステナブル・ブランド国際会議 2019 東京」では「消費者調査からみる日本におけるグッドライフ戦略のリ・デザイン」と題したセッションが行われた。消費者調査や読者調査を基に、特に女性や若い世代に着目し、SB国際会議の共通テーマでもある「グッドライフ」に関するブランド戦略について意見交換が行われた。ミレニアル・Z世代が多くを占めるウェブ読者アンケートでは、7割超が社会課題に「関心がある」との結果も紹介された。

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